保険会社から治療中にも関わらず治療費の打ち切りを打診された場合、被害者はどのように対応すべきなのでしょうか。

まずは、保険会社の担当者に対し、治療費の打ち切りの根拠を聞く必要があります。

被害者は、痛み等の症状があるから通院を続けており、医師も治療の必要性があるからこそ治療を行っているのですから、具体的な根拠を示さずに治療費を打ち切るのは不当であるといえますし、保険会社の担当者ともそのような趣旨で交渉することになります。

一方、保険会社が医師から回答を得ているのであれば、被害者側も医師面談等により医師の見解を確認しなければ、保険会社との交渉は難しいといえます。

医師面談等を行えば、医師からは「まだまだ治療が必要と考えられます」「一進一退になってますね」などと意見を聞くことができますので、治療継続の必要性が認められるのであれば意見を書面にしてもらい、保険会社の担当者と交渉をすることになります。

医師が治療継続について消極的な意見であれば、損害賠償との関係では一区切りとして（症状固定として）後遺障害の申請を行い、その後は健康保険で治療を続けるといった選択肢もありますし、この場合の対応はケースバイケースです。

保険会社に治療費支払いの継続を認めてもらうことは簡単ではありませんが、まずは治療を担当している医師から意見を聞くことが重要であるといえます。